【比較】安否確認システムおすすめ7選！比較ポイントも徹底解説

災害発生などの緊急時に、社員の安否を速やかに確認できる「安否確認システム」。

しかし、いざ導入しようとすると

といった疑問を持つ方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、creive編集部で厳選したおすすめの安否確認システムを各特徴を比較しながら7つご紹介します。

安否確認システムの機能や比較ポイントも解説するので、ぜひ導入時の参考にしてくださいね。

【比較】安否確認システムおすすめ一覧

今回紹介するおすすめの安否確認システムを一覧表にまとめました。

データセンター数や通知方法、導入実績を比較しながらチェックしてみてくださいね。

安否確認システムは、災害警報と連動したサービスから従業員の家族を含めて安否確認ができるものまで多種多様です。

以下より、おすすめの安否確認システムの特徴を1つずつ詳しく紹介していくので、自社に合ったものを探してみてくださいね。

【比較】安否確認システムおすすめ7選

Biz安否確認/一斉通報｜震度7にも耐えられる堅牢なシステム

公式サイト:Biz安否確認/一斉通報

「Biz安否確認/一斉通報」は、NTTコミュニケーションズ株式会社が提供する安否確認サービス。

通信事業者ならではの堅牢性を誇り、震度7でも耐えられる強固なシステムです。

あらかじめ設定した新度以上の地震が発生したとき、自動で安否確認メッセージを配信し、回答を自動で集計します。通知方法は電話、メール、スマホアプリに対応。自動再送信・自動集計にも対応しています。

また、スケジュール配信やアンケート機能もあるため、地震以外にも役立ちます。たとえば、感染症対策として定期的に健康診断向けアンケートの配信・集計も可能です。

利用料金は月額定額料金であるため、アンケート機能や災害訓練などで何度システムを利用しても追加費用はかからず、安心です。

Biz安否確認/一斉通報の口コミ

『Biz安否確認/一斉通報』は、ふだんは一部の機能を隠しておき、必要に応じて呼び出すことができるのです。現在は、新型インフルエンザなどのパンデミックに対応する機能について、そのように扱っています。

また安否確認機能が、ネットと電話の双方に対応していることも重要でした。弊社の従業員は、年齢層も幅広く、PCやスマートフォンの操作が苦手な方もいますから。

さらに機能の追加、強化にあたっては、単なる表面的なカスタマイズではなく、もっと深いレイヤーから、すなわち製品の標準機能としての搭載に対応してくれる点も、評価の大きなポイントとなりました

引用：導入事例（川崎重工業株式会社）

幅広い年齢層の方が扱えるよう、ネットと電話の両方に対応している「Biz安否確認/一斉通報」。
緊急時に使うものだからこそ、誰もがスムーズにストレスなく扱えるのは重要な要素ですよね。

エマージェンシーコール｜回答率100%にこだわったシステム

公式サイト:エマージェンシーコール

「エマージェンシーコール」は、インフォコム株式会社が提供する緊急連絡・安否確認サービスです。

過去の災害でも問題なく安否連絡を発信し、緊急時の連絡手段として高い実績を持っています。

例えば、東日本大震災では複数企業で地震発生後24時間後の回答率が96%以上、熊本地震では24時間後の回答率100%を達成した企業もあります。

この高い実績を実現した機能の1つに「一人当たりの連絡先を最大10件登録可能、連絡がつくまで最大100回まで繰り返し発信」があります。複数の連絡先を登録することで、確実に連絡がとれる仕組みです。

さらに気象情報や噴火情報と連動し、地震や津波にも対応して警報・注意報に連動して通知の自動配信も可能。回答は電話、メール、インターネットの3つから選択できます。

エマージェンシーコールの口コミ

2010年上期に「エマージェンシーコール」を導入いただいた後、運用面で以下のような評価を頂きました。

「人事マスターにない従業員データがあっても、管理者の専用画面からも対応できます。
また、管理者の権限も豊富に設定できるため、組織ごとの運用が行えたり、特定の事業会社や地区を指定して連絡、集計がとれる点もメリットです。」

さらに、翌年には東日本大震災が発生しました。「リリースして間もない状況でしたが、回答結果は90％を超えました。被災エリアでは、インフラ関係や、生活支援情報がなかなか入手できない状況でしたが、『エマージェンシーコール』により現地への情報発信を行い、安否確認だけにとどまらず想定以上のメリットがありました。」

引用：導入事例（旭化成株式会社）

組織ごとの運用や、事業会社や地区を指定した上で連絡・集計できるのが便利という声があがっています。

東日本大震災の時には、安否確認だけではなく、現地への情報発信なども行えて想定以上に有効に活用できたようですね。

セコム安否確認サービス｜専門スタッフによる24時間365日体制のオペレーション

公式サイト:セコム安否確認サービス

「セコム安否確認サービス」は、法人向けにセコムトラストシステムズ株式会社が提供する安否確認サービスです。

すべてを機械任せにせず、専門スタッフによるオペレーションにより誤報を抑制し、代行による通知送信など迅速な情報提供を行います。

安否確認は電子メール、スマホアプリによるプッシュ通知、さらにオプションをつければLINE連携も可能。

社員は専用Webサイトからでも状況を確認でき、スムーズかつ詳細な情報共有が行えます。

セコム安否確認サービスの口コミ

セコム安否確認サービスの導入前は、有事の際の安否確認を電話や訪問といった人力で行っていました。こうした作業は、スピードが要求される上にミスが起きやすく、その影響は大きなものです。この作業をシステム化したことによって誤りを防ぎ、迅速に状況をつかめるようになりました。

セコム安否確認サービスは、あらかじめ設定した規模の災害が発生した際に、自動で安否確認メールが配信されます。さらに、任意でも安否確認メールが発信できることや、アンケートを作成する際の自由度が高いといった、当社の希望に沿った形で運用できる点もいいですね。

アンケート機能は、2016年の熊本地震が起こったときにも役立っています。当社では、熊本地震の際に、多くの社員が避難生活を送ることになりましたので、被災当初に、社員がどこに避難しているのかを集計するために活用しました。

引用：導入事例（佐川急便株式会社）

「セコム安否確認サービス」の導入によって安否確認が迅速かつ正確にできるようになったという声があがっていますね。自由度の高いアンケート作成機能も実際に活用して役立ったとのことです。

トヨクモ 安否確認サービス２｜ログイン不要で回答可能

公式サイト:トヨクモ安否確認サービス2

「トヨクモ 安否確認サービス2」は、株式会社トヨクモ提供の安否確認サービスです。

気象庁の災害警報に連動し、自動で安否確認を通知。スマホアプリ、ガラケーにも対応しています。

回答はログイン不要で行え、結果を自動集計しリアルタイムで確認できるため迅速に状況を把握できます。

情報は掲示版だけでなくメッセージ機能を備えているため、双方向で共有が可能です。

安否確認サービス2の口コミ

これまでのシステムの場合は回答を求めても2，3割返ってこない状況でした。ただ、このシステムにしてからはかなり回答率がいいです。やっぱり回答の際にログイン情報が不要でワンタッチで回答できるだとか結構楽ですよね。あれはかなりいいです！あのおかげで回答率がぐんと上がっていると思います。

後は集計ですね。やはり我々がほしいのは被害状況などのそれぞれサプライヤー企業の状況。影響があるとか、ないとかすぐに分かれば対応のしようがある。影響があると回答があれば、次のアクションをすぐに取れる。そこが一番大事。

これまでは、手動での集計だったので時間がかかってしまっていましたが、今は自動集計なので情報を確認し、すぐに次のアクションが取れるというのはやっぱり素晴らしいです。

引用:導入事例（TDK株式会社 ）

これまで利用していたシステムと比較して、安否確認の回答率がグッと向上したとのこと。
緊急時ならば尚更、ワンタッチでスムーズにアンケートに回答できるのは重要な要素です。

安否コール｜シンプルな操作性と管理負担の低減を両立

公式サイト:安否コール

「安否コール」は、株式会社アドテクニカが提供する安否確認サービスです。

登録にはID・パスワード不要なため、部署移動や端末変更などに伴うメンテナンスも不要。回答は自動で集計されるため、管理に負担がかかりません。

また、シンプルな操作性で平時の連絡ツールとしても利用でき、使いやすさから高い回答率を実現します。

さらに、掲示板機能や家族安否確認、GPS機能など、豊富な機能で家族も含め詳細な状況を確認できます。

安否コールの口コミ

2社比較で圧倒的に操作性が良く選びました。2ヶ月に1回の訓練は確実に100％の回答率を実現しています。

引用:導入事例（医療介護業）

操作性の良さが決め手になったようですね。訓練時には、100%と高い回答率を実現しているそうです。

Safetylink24｜社員だけでなく家族も含めて安否確認

公式サイト:Safetylink24

「Safetylink24」は、株式会社イーネットソリューションズが開発からサーバー運用、データセンター管理まで一貫体制で手掛ける安否確認サービスです。

特長は社員の安否だけでなく、家族の安否も確認できること。家族用コメント欄を使って、家族内での安否状況のやり取りも行えます。

安否確認は各種情報と連動し自動配信。地震以外にも噴火情報や土砂災害警戒情報にも連動し通知を配信します。

平時でも連絡ツールとして利用でき、お知らせの展開やアンケートの送付などにも使えます。

Safetylink24の口コミ

安否確認システムって普段は使わずに契約しているものなので、どのサービスも価格設定はあまり高くないんですね。ずっと続けることを考えると、初期費用はもちろんですがランニングコストがなるべく安い方がいいというのはありましたね。Safetylink24は比較検討していた7社の中で年間費用が一番安く、当校の要件も満たしていました。

企画支援部グループでは教育・広報・総務系の全校を統括しているグループなのでスタッフは各校から集まっており、家族が遠く離れたところにいたりします。このため、県またがりのコントロールができることや、家族の情報共有ができるのは必須条件でした。

さらに個人情報の管理も厳しくなってきていたので、家族の個人情報は本人以外閲覧できないというのも良かったですね。

引用:導入事例（日産・自動車大学校）

こちらは、費用の安さを重視して「Safetylink24」の導入を決めた方の口コミです。継続して使うものなのでランニングコストの確認は重要ですよね。

家族の情報共有ができることも必須条件だったようです。出張や単身赴任をしている社員の割合が多い企業には特に「Safetylink24」がおすすめですね。

安否確認システム オクレンジャー｜使用端末に制限なく利用可能

公式サイト:安否確認サービス オクレンジャー

「オクレンジャー」は、株式会社パスカルが提供するクラウド型の安否確認システムです。

国内だけでなく海外にもサーバーを設置しているため、国内で大きな災害が発生しても、確実に安否確認を行うことができます。

また、通知はメールまたはスマホアプリで行うため、個人情報の収集・管理を行う必要がありません。

受信登録に複数の機器を登録できるため、例えば私用スマホ、社用スマホ両方で登録しておけばどちらでも安否確認の通知を受け取れます。

安否確認サービス オクレンジャーの口コミ

当社は年に数回、地震を想定した安否確認訓練を行っていますが、従来の組織ごとのピラミッド型のメールによる安否確認に比べて、オクレンジャー導入以降、集計時間は大幅に削減できました。

それ以外にも最近では、在宅勤務調査やワクチン接種希望調査、長期休暇明けの注意事項配信など幅広く利用しています。

引用:導入事例（日本電産株式会社）

「オクレンジャー」導入後、安否確認結果の集計にかかる時間が大幅に削減できたようです。緊急時以外にも、在宅勤務調査やワクチン接種希望調査にも有効に活用されているようですね。

需要が高まり続けている安否確認システム

地震や豪雨、噴火などの災害発生をはじめとした緊急時において、従業員の安否確認を行い、事業継続が可能か速やかに確認できる「安否確認システム」。

災害時以外にも、コロナ禍での健康管理など安否確認が求められるタイミングは増えてきており、安否確認システムの重要性が増してきています。

従来は、従業員の安否確認は電話やメールを用いて行っていましたが、さまざまな課題がありました。

安否確認システムは、これらの課題に対応すべく「緊急時に確実に連絡がとれ、かつ速やかに回答状況を把握し、有効な対応をとる」ためのシステムです。

特に東日本大震災以降、大手企業を中心に多くの企業で導入が進んでおり、緊急時に利用されています。

安否確認システムの主な機能４つ

安否確認システムの機能には以下のようなものがあります。

各機能について簡単に説明しますね。

1.一斉配信

従業員全員に対して一斉にメールや通知を配信します。メールでは簡単な操作ですぐに回答できる選択肢と、状況を説明するためのメッセージを入力できる欄が表示されます。

この一斉配信は、手動での実施はもちろん、災害発生に連動して自動配信が行えます。

また、安否確認の訓練などで利用できる日時指定での予約配信、対象者を限定した配信、従業員のご家族への一斉配信も可能です。

さらに、配信に対して未回答の人への再送信、配信がきちんと到達したかを確認することもできるため、確実な安否確認を行えます。

2.自動集計

配信に対する回答を自動集計し、速やかに安否確認の状況を把握できます。

メールや電話などで安否確認を行っていた場合、回答に対する集計も手作業で行わなければなりません。従業員が多いと手作業の負担が大きく、集計に時間がかかり状況を即座に把握することが困難になります。

従業員の安否を確認するために必須の機能です。

3.掲示板

従業員全員が見ることができる掲示板により、情報共有が行えます。

発生した災害の内容や被害状況、他の従業員の安否など、従業員全員で情報を共有したい場合に便利です。

また、平時での情報共有を行う場合でも利用できます。

4.アンケート

安否確認システムは、緊急時のみ利用できるだけではありません。

平時でも「従業員全員に配信できる」という機能を活かして、広く情報を集めるためにアンケートを実施できます。例えばコロナ禍の状況下では、現在ワクチン接種を何回行ったか確認するのにアンケート機能を利用すると便利です。

このように、安否確認システムは緊急時に速やかに従業員の状況を把握できるだけでなく、平時にも有効な機能が備わっています。

安否確認システムの比較ポイント5つ

数多くある安否確認システムの中でから、どれを選べばよいかわからないと思う人も少なくありません。

ここでは、安否確認システムを選ぶ際に見るべきポイントを5つご紹介します。

1.データセンターの数

安否確認システムが設置されているデータセンターの数を確認しましょう。

これは緊急時にデータセンターが被災して安否確認システムそのものが使えなくなる状況を防ぐためです。

複数のデータセンターに設置されていれば、万が一1拠点で使用できなくても、他の拠点から利用できます。

システムによっては、データセンターの場所や数を開示していない場合もありますが、システム提供ベンダーに問い合わせを行うなど、可能な限り確認することが望ましいです。

2.自動配信の有無

突然の災害時に自動的に配信される機能を選択しましょう。

手動システムだと配信に時間を要するだけでなく、万が一災害後の通信規制などに遭遇すると配信そのものが行えなくなります。地域や災害震度など、配信条件が設定できるとなおよいです。

3.通知方法の種類

通知方法はメールやSNSが一般的ですが、年齢層を考慮して複数の種類が選択できるものを選びましょう。

例えばPC電話や専用アプリ、ガラケーの他、高齢者や障碍者向けの自動音声ガイダンスなどが考えられます。

また、従業員に外国の方がいれば、他言語対応していると便利です。対象者を考慮して選択すべき通知方法をあらかじめ確認しておきましょう。

4.動作実績

システムの動作実績を見ておきましょう。

これから発生する災害がどのようなものになるかはわかりませんが、少なくとも過去発生した地震や水害などの災害時に正しく配信されて機能したかどうかは、とても重要です。

阪神淡路大震災や東日本大震災、豪雨災害などの災害でも安否確認が稼働したものを選択しましょう。

5.セキュリティ

安否確認システムは従業員全員、ひいてはその家族の連絡先を登録するため十分なセキュリティ対策が実施できるシステムでないといけません。

情報が失われないよう可用性を高めるだけでなく、社内外からのセキュリティ脅威にも耐えられる仕組みが備わっている必要があります。

例えば、情報を確認できる権限選定を複数の階層で設定できるものを選びましょう。

まとめ：安否確認システムを活用して緊急時に備えよう

安否確認サービスを活用すると、従業員の安否状況を迅速に把握できるようになります。

従業員の家族を含めた安否確認など多くの機能がありますが、目的にあったものを選択しましょう。

価格や導入実績などを比較しながら、自社に合った安否確認サービスを選んでくださいね。